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採用力強化オンライン採用で「勝つ企業」「負ける企業」とは?

2022年05月31日

オンライン採用が主流となっている昨今、コロナ前と比べて人材採用に苦戦している企業が散見されます。
一方で、オンライン採用を推進したことで、より良い人材を採用できるようになった企業も存在しています。この両者の違いは何なのでしょうか・・・?

本コラムでは、オンライン採用時代に「勝つ企業」「負ける企業」とそれぞれの共通点について解説します。

 

オンライン採用で「負ける企業」の共通点

オンライン採用時代において人材採用に苦戦している企業を見てみると、以下のような共通点があると感じます。

①オフライン(対面)での採用活動をもとに「とりあえず」オンライン化している

コロナ前に行っていた、対面での採用活動を“そのまま”オンラインで流用している企業は、採用活動に苦戦するケースが多いです。
それは、当然ながら対面とオンラインでは、勝手が違う部分が多いためです。

例えば、オンライン面接においては、対面での面接と比較して入社イメージを持たせることが難しいため、動機形成が難しいと言われています。

つまり、オンライン面接においては「自社の具体的な魅力・強みを伝え、入社意欲を高める」ということがポイントとなりますが、対面の場合はオフィスでの面接となるケースが多いため、動機形成を強く意識しなくても、ある程度入社イメージを醸成させることが可能です。

以上のように、オフライン(対面)とオンラインではより強く意識すべきポイント等が異なるため、今までの採用活動を「とりあえず」オンライン化しただけでは、成果が上がりにくいです。

 

②市場動向や時流に沿った採用活動ができていない(定型化している)

特に新卒採用は、毎年トレンドが変化するため、その動向を把握しながら採用活動を行わないと、せっかく費用や時間を掛けても、成果は上がりにくいです。

例えば、㈱ディスコの調査によると、学生のエントリー社数が年々減少している中、そのエントリー社数の内訳をみると、約6割程度が所謂「広報活動解禁日」の3月1日時点ですでにエントリーが完了している先となっています。
※引用:株式会社ディスコ「キャリタス就活 学生モニター調査結果」(2022年3月)

つまり、今の学生は、3月以前の就職活動、つまりインターンシップ期間に自身の就職先候補となり得る企業を探していることが分かります。

こういった学生動向や他社動向をキャッチせず、今まで通りの採用活動を展開しても、適したタイミングで活動を行うことができず、結果として採用に苦戦する可能性が高くなります。

 

③採用サイト等のWEBコンテンツがない。または暫く更新されていない

オンライン採用下では、求職者はインターネットを中心に情報収集を行っているため、企業にとってはWEBコンテンツを充実させることが重要施策と言えます。
そのため、採用サイトをはじめ、WEBで自社の魅力や働きがいなどを情報発信できていない企業は、求職者に認知されにくくなり、母集団形成に苦戦する1つの原因となります。

 

オンライン採用で「勝つ企業」の共通点

では、オンライン採用時代において人材採用に成功している企業は、どのような共通点があるのでしょうか?

①オンライン独自の工夫を施している

例えば、採用説明会をZoomやTeams等のオンラインツールを用いて実施する場合、チャット機能や投票機能を用いて、参加者とコミュニケーションを図りながら進めるなど、「オンラインだからこそできること」を積極的に取り入れている企業は、参加者の満足度が高く、結果として人材採用に繋がる採用活動を展開できています。

また、インターンシップにおいても、採用説明会の延長線上で行うのではなく、ホワイトボード機能やGoogleスライド等を用いて、オンライン上でもグループワークができるようにすることで、自社の事業や仕事のやりがいなどの理解を深めることができ、自社への興味喚起を促すことができます。

 

②トレンドを把握し、時流に沿った採用活動を行っている

学生や求職者の動向、採用市場や競合他社の動向を定期的にキャッチし、それに適した採用活動を行うことで、より効率的・効果的な採用活動を行っている企業は、スムーズな人材採用を実現できています。
なお、トレンドを把握するためには、各採用媒体が定期的に発信しているアンケート調査結果を参考にすると良いでしょう。

 

③採用サイトやSNSなど、WEBコンテンツを通じて自社の魅力や仕事のやりがいを訴求している

例えば、社員インタビュー動画や座談会動画など、採用媒体に掲載する求人原稿には記載ができない・伝わらない情報を採用サイトやSNSを介して積極的に発信することで、自社の魅力や仕事のやりがいをPR出来ている企業は、WEB上での情報収集を強いられている学生・求職者に対して好印象を与えることができます。

また、近年の若手世代は、文字ではなく動画での情報収集を好みますので、「どのような手段を用いて、自社の魅力や仕事のやりがいを訴求するのか?」という点も考えておく必要があるでしょう。

オンラインでの採用活動は、動機形成がしにくい等のデメリットもありますが、全国の求職者にアプローチできるため、母集団形成が行いやすい等のメリットも多々あります。

オンライン採用で「勝つ企業」となれるよう、本コラムが自社の採用活動を見直す機会となれば幸いです。

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