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HOME > 【販促担当者向け】御社の情報、本当にターゲットに届いてますか?
~生活者のメディア接触の実態①~
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マーケティング

【販促担当者向け】御社の情報、本当にターゲットに届いてますか?
~生活者のメディア接触の実態①~

2019年10月01日 (2021年01月15日更新)

【販促担当者向け】御社の情報、本当にターゲットに届いてますか? <br>~生活者のメディア接触の実態①~
みなさんは、毎日、どのメディアにどの位の時間接しているか認識されてますか?朝イチのスマホチェックに始まり、TVでニュースや情報番組チェック、新聞朝刊の閲読、通勤電車内ではTwitterやインスタ等のSNSチェック。車で移動するときは、ラジオを聴きながらという方も多いのではないでしょうか。
日中は業務関連の情報をネットで調べたり、業務終了後は夕刊や雑誌を読んだり、ニュースや録り貯めた番組でリラックス。お気に入りのユーチューバーの動画をチェックしたり、Tverで見逃し配信を楽しまれる方もいらっしゃるでしょう。中には湯船や就寝前の枕元でもスマホを欠かさないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。こうやってあげていくと、相当な時間をメディア視聴に費やしていそうです。
そこで、今回は博報堂DYメディアパートナーズが毎年行っている「メディア定点調査」の最新調査結果にもとづき、中小企業の販促担当者が知っておきたい「生活者のメディア接触の実態」についてお届けしようと思います。
【メディア総接触時間の時系列推移(1日あたり・週平均):東京地区】
メディア総接触時間の時系列推移
(出典:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 「メディア定点調査2020」)

2020年の調査結果によると、1日平均411.7分。1日約7時間もメディアに接していることが分かります。しかも2006年の調査以来、過去最高時間を記録しており、メディア接触時間は増加傾向にあることが読み取れます。

その増加を牽引するのは、ご想像通り、デジタルデバイスです。
パソコン、タブレット、スマホでのネット利用時間がトータル212.5分と、1日のメディア接触の過半を占めています。逆に、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌といったいわゆる「オールドメディア」に割く時間に目立った変化は見られず、今後もこの傾向は続くのではないかと考えられます。

注目すべきは、やはりスマホ利用時間の増加傾向です。数年前まではネット利用といえばPCが主体でしたが、今や完全に状況が変わりました。
2014年以降、スマホでのネット利用がPCのそれを上回り続け、その差は拡大する一方です。

このスマホ偏重は、若年層において特に顕著です。

【性年代別メディア総接触時間(1日あたり・週平均):東京地区】
性年代別メディア総接触時間
出典:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 「メディア定点調査2020」

全世代平均のスマホ接触時間が121.2分なのに対し、女性15~19歳は全世代最長の211.2分。
PC接触時間27.7分の実に7.6倍以上に達します。
なお、この層のPC接触時間は全世代最低であり、圧倒的なスマホ偏重世代であることがうかがえます。

また、15~19歳の男性においては、スマホ接触時間が全世代2番目に長い201.2分。
20代においては、PC接触時間が104分まで急伸しますが、スマホ接触時間は191.1分と10代に負けず劣らずといった状況です。

このように、“ネットはスマホで利用するもの”という認識が根付いているのが若年層の大きな特徴と言えます。
また、若年層の大きな特徴のひとつとして、テレビの視聴時間が短いということもあげられます。
全年代を通して、テレビの視聴時間が最も短いのが若年層であり、スマホ接触時間がテレビ視聴時間を上回るのも若年層だけの特徴です。
若年層といえば、何となくテレビ視聴時間が長そうなイメージの年代なので、驚かれた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

おさらい

  • メディア接触時間は増加傾向。全年代平均で1日7時間近くメディアと接触
  • メディア接触時間の半分は、デジタルデバイスからのインターネット視聴
  • ラジオ、新聞、雑誌に割く時間の減少傾向は変わらず、今後もこの傾向が続くことが予想される
  • スマホからのネット利用時間が急増中
  • 若年層のネット利用は、スマホが基本
  • 若年層は“TVよりもスマホ”。どの年代よりもTV視聴時間が短い
  • テレビ、ラジオ、新聞、雑誌といったオールドメディアに割く時間の減少傾向は変わらず、今後もこの傾向が続くことが予想される
次回も引き続き、「生活者のメディア接触の実態」についてお届けしたいと思います。

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この記事の筆者・監修

シニアコンサルタント
分才 敦史
トヨタ自動車・任天堂・積水ハウス・全労済・ダイキン・大阪市交通局(現大阪メトロ)といった、業界を代表する大手企業のマーケティング戦略、ブランド戦略推進に17年間従事した後、新経営サービスに入社。 近年は補助金採択率向上に向けた研究を行うとともに、マーケティングを重視した中小企業の補助金申請支援、商品・サービス開発支援に取り組んでいる。担当した事業再構築補助金 高額案件100%採択の実績を持つ。
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